2018年は、なんとか堆肥を作ることができましたが、植物発生材の堆積方法などを変えなければ来年も同じことが起きると考え、前項の堆肥作成と平行して次の2点の対策を行いました。

1点目は、草本類の発生材の比率を減らす対策です。刈草や花苗等草本類の植物発生材は水分量が多く、剪定枝などから作ったチップも混ぜなければ良い堆肥はできません。これまでの実績から、例年と同じように植物管理を行っていては、草本類の植物発生材が多くなると予測されました。そのため、出来る限り草本類を集積せず、植物発生材を減らす工夫をしました。具体的には、それまで「年3回集草あり」で施工していた林地の下草刈りを「集草あり1回、集草なし3回」に変更したり、咲き終わった草花や雑草を微生物資材と共に土壌にすき込み、有機物として堆肥の代わりに土壌に還元しました。

2点目の対策は、堆積した植物発生材のヘドロ化防止です。これには、コンポストセンターが運用される前に実施していた堆肥作りの方法を木曽三川公園の拠点の一つ、河川環境楽園の植物発生材仮置き場で堆積していた芝生の刈草にて試行しました（7月14日、8月3日に微生物資材を散布）。この結果、対策をとらずそのまま堆積した植物発生材は、8月21日の時点で一部ヘドロ化していたのに対して、微生物資材を散布した植物発生材は菌糸がまわり甘酸っぱい匂いがして、堆肥化するのに適した状態になっていました。この植物発生材は、そのまま堆積し、1月には一部堆肥が完成しました。これらの堆肥は河川環境楽園内の花畑の土壌改良材として使うことができました。

これらの対策により、草本類の植物発生材は前年と比較して2/3程度に減り、集草回数を減らしたことは、運搬費の縮減にもつながりました。この結果を受けて、2019年は、雑草等は出来る限り土壌にすき込み、「集草あり」の芝刈・草刈回数を減らすことにしました。その上で、4～10月に堆積している植物発生材へ微生物資材を添加し、堆肥化を行っていく予定です。